Ａ女とＢ男は、婚約をしていました。
婚約後もＡ女は、他の男と性交渉を持ち、懐妊し、Ｂ男にはその事実を隠したまま結婚をし、何とその子を出産しました。
Ｂ男は、自分と顔も似ている赤ちゃんに対し他の男の子だとは微塵も疑わず生活しておりましたが、血液型などからＢ男の子でないことが判明してしまうのです。
Ｂ男は、どういう事かとＡ女に迫りますが、Ａ女はろくに話し合おうともせず、結果、協議離婚に至りました。
Ｂ男は、親子関係不存在確認の訴えと共にＡ女に対し不法行為に伴う慰謝料請求もしました。
これに関しては、当然、裁判所も認定の判決をしますよね。
この時に裁判所がいつも持ち出すのは、民法第７５２条「同居義務」と言われているものです。
「婚姻関係を形成し維持するよう誠実に協力し、対処する義務を負う」
Ａ女の行為自体もさることながら、その後の話し合いでも「誠実に協力し対処する」意思が見受けられませんので、Ｂ男の精神的苦痛を慰謝する責任があるとの判決に至り、慰謝料１００万円を認定しました。
他の男の子だったのに１００万円？安くない？と思われるかもしれませんが、裁判所が、民法第７５２条を持ち出すときは、１００万円くらいが妥当と考えているのでしょうね。
因みに、この「他の男」
実は、Ｂ男の実弟だったのです。
特殊なケースと言ったのはそのためですが、裁判所は、その事は一切考慮してないようです。
ショックの度合いは計り知れないと思いますが、裁判所は、重視するところが違うのですかね。
